20~50代のビジネスパーソンに聞く「企業のDXとウェビナー」に関する調査 3人に1人が「自社のDXは進んでいる」と回答 需要が高まるウェビナーのコツも紹介!

木村情報技術株式会社
自社のウェビナーに登壇してほしい芸能人1位はバラエティに引っ張りダコのあの人!

Web講演会サービスのパイオニアであり、人工知能(AI)活用事業及び人工知能サービスの研究・開発等を手掛ける木村情報技術株式会社(本社:佐賀県佐賀市、代表取締役:木村 隆夫、以下「木村情報技術」)は20代~50代以上の全国の男女369名を対象に「企業のDXとウェビナー」に関する調査を行いましたので、その結果を発表いたします。


【調査背景】
新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、多くの企業でテレワークが導入され、商談などもオンラインが主流となりました。またオンライン上の業務が増えたことで、企業のDX※1も急激に進み、アフターコロナの働き方改革に好影響をもたらしています。実際に、総務省が昨年11月に発表した『テレワークの最新動向と総務省の政策展開』※2内では、テレワークを働き方改革の切り札としています。また今後の展望として「ICTを利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」を推奨しています。こうした状況を受け、木村情報技術では注目の集まる「企業のDXとウェビナー」に関する調査を実施いたしました。

※1 DX:企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること(経済産業省『DX推進ガイドライン』より引用)
https://www.meti.go.jp/press/2018/12/20181212004/20181212004-1.pdf

※2 総務省『テレワークの最新動向と総務省の政策展開』(令和2年11月27日)
http://teleworkkakudai.jp/seminar/2020/pdf/iwate/01_soumu201127.pdf

【調査概要】
調査対象 :20代~50代以上の全国の男女369人(ビジネスパーソンのみ)
集計方法 :インターネット調査
調査期間 :2021年6月30日~7月5日
※調査結果の数値は小数点第2位以下を適宜四捨五入して表示しているため、積み上げ計算すると誤差がでる場合があります。

【本リリース内容】


コロナ禍前後の働き方を比較し最も変化があったのは「社内会議のオンライン化」
商談・発表会・記者会見を「オンライン開催の方が良い」と回答したのは全体の約7割
約4割強が「DXが進んでいる」と回答、進んだことによる好影響の第1位は「業務の簡素化」
自社でウェビナーやオンライン講演会をする上で、最も重要視・課題と考えることは「費用」
自社ウェビナーに登壇してほしい芸能人は「マツコ・デラックス」が全世代で第1位

※調査結果をご紹介いただく際には「木村情報技術調べ」と注釈を記載ください。

■働き方に変化があった約6割がオンライン会議を導入!対社外にも変化が…


新型コロナウイルスの感染拡大は企業の働き方に大きな影響を与えました。政府もテレワークや時差出勤を呼びかける中で、企業の「働き方」にはどのような変化があったのでしょうか。今回の調査では、感染拡大後に働き方に変化があったビジネスパーソンの約3人に2人(59.3%)が社内の会議や打ち合わせがオンライン化したと回答。また、約2人に1人がテレワークが導入されたと回答し、これまでの働き方が大きく変化していることがわかりました。



商談や発表会・記者会見などもオンラインが主流になりつつあるようです。対面と比較し「オンラインの方が良い」と答えたのは、商談(69.4%)、発表会・記者会見(71.4%)となりました。オンラインの方が良いとする理由としてもっとも多く挙げられたのは、同率で「遠隔地との通信ができる(67.5%)」と「移動時間が短縮ができる(67.5%)」でした。厚生労働省が新型コロナウイルスを想定し公表した「新しい生活様式」でもテレビ会議の導入が推奨されていることから、アフターコロナでもオンラインを用いた商談や発表会・記者会見が増え続けるかもしれません。

■3人に1人が自社のDXは進んでいると回答!その半数がシステムの簡素化を実感


企業のDXが進んでいるかという問いに関しては、約3人に1人(41.2%)が「進んでいる」と回答しました。コロナ禍でオンライン上で完結する業務が増えたことが、DXを拡大させる大きな要因になりました。しかし、「非常に進んでいる」と回答した数が全体の5%にも満たないところから、まだまだ課題が残されていることがうかがえます。


DXが進まない理由についての質問で最も多かったのは、「やり方がわからない(29.5%)」。また、次いで多く挙げられたのは「会社の方針(27.6%)」でした。DXにメリットを感じていても、専門的な知識がなかったり、導入する手間などから敬遠されていることがわかります。DXを完全に浸透させるには、企業の「食わず嫌い」を払拭する必要がありそうです。また、DX化の好影響としては「社内システムの簡素化(55.3%)」が最も多く挙げられました。

■自社主催ウェビナーを開催するにあたり最も重視されるのは開催コスト


ウェビナーやオンライン講演で最も重要視すること、課題だと感じることの1位は双方「費用」という結果となりました。オフラインで開催するより、格段に費用は抑えられますが、だからこそコストパフォーマンスを重視していると考えられます。また「安定した通信状況」「配信ノウハウ」など、専門的な知識を要する点も重要視、課題と感じているということもわかりました。

■「マイクはできるだけスピーカーの近くで使用したほうがいい」は誤り!正しいオンライン配信コツ


需要も関心も高まるオンライン配信に関する意識調査では、カメラに関する質問の正解率は67.8%、マイクに関する質問の正解率は73.7%という結果になりました。オンライン配信に関するノウハウは浸透しつつありますが、前問の通り、ノウハウ不足を課題に感じている企業もまだまだ多いようです。

【オンライン配信のコツ】

可能な限り、4Kなど高画質なカメラの使用が望ましい
ヘッドセットを使用する場合は、マイクを口もとに近づけて話す
環境音などにも配慮し、配信場所を選択する


■自社のウェビナーに登壇してほしい芸能人1位は、バラエティに引っ張りダコの名MC!


マツコ・デラックスさんが「自社のウェビナーの登壇してほしいと思う芸能人」の第1位にランクインしました。次いで池上彰さんが2位、4位に林修さんがランクイン。「ウェビナー」という特性上、知的で話し手として信頼性の高い著名人に票が集まる結果となりました。
また、3位には最近結婚を発表し、世間を騒がせた新垣結衣さん、5位には2021年度新入社員の理想の上司として2位を獲得した※3天海祐希さんが選ばれました。
※3産業能率大学「2021年度新入社員の理想の上司」https://www.sanno.ac.jp/admin/research/jousi2021.html


コロナ禍におけるDXの拡大はもちろん、アフターコロナでもDXを導入する企業は増加することが予想されます。経済産業省のレポートでは「 DXの推進が不完全であること」が2025年以降、企業にとって大きなリスクになることを「2025年の崖」という言葉で表し、警鐘を鳴らしています。企業におけるDXは、コロナ禍で大きな注目を集めることとなりました。社会とともに変化していく「DX」から今後も目が離せません。アフターコロナで急成長する企業となるために、DXに取り組んでみませんか。


【木村情報技術株式会社 会社概要】
木村情報技術は創業以来、デジタルツールを活用したDXの推進を行ってまいりました。主に医療分野を中心にテレビ会議システムやWeb講演会(医薬品の講演会情報をリアルタイムに配信する)というご提案をしてまいりました。
2016年からは、映像配信+質疑応答が得意な対話型AIを取扱い、2020年迄は、AI検索システムを用いた業務改善のご提案。2021年からはコロナ化でお客様の優先順位が高くなった売上を伸ばす為の提案の両方の価値を軸にお客様に即したシステムと運用のご提案を実施しています。

会社名  木村情報技術株式会社
     〒849-0933 佐賀県佐賀市卸本町6-1
代表者  代表取締役 木村 隆夫(きむら たかお)
事業内容 人工知能(AI)活用事業及びAIの研究・開発
     Web講演会運・配信サービス及び収録オンデマンド配信サービス
     Zoom代理販売及びWeb会議システムの構築
     各種システム・Webサイトの構築及び保守
設立   2005年7月29日
URL   https://www.k-idea.jp/
※2020年11月より、サッカーJ1「サガン鳥栖」のユニフォーム(胸)スポンサーに就任。

◆2020年7月に15周年を迎え、木村情報技術の歩みをマンガにまとめました。下記URLよりご覧いただけます。

 URL:https://www.k-idea.jp/15th-anniversary/manga/
 本誌の郵送をご要望のメディア様は、下記までお問合せください。


<お問合せ先>
木村情報技術株式会社 広報企画 / 担当:田中正隆・山本久美子
TEL:0952-31-3901 FAX:0952-31-3919 E-mail:toi@k-idea.jp
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